ねずこん読書記録

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記録#313 『医療4.0 第4次産業革命時代の医療』

 

医療4.0 (第4次産業革命時代の医療)

医療4.0 (第4次産業革命時代の医療)

 

 

感じたこと


  • それぞれの医療者によってみている課題も違うし、フォーカスも違う。多様な取り組み領域が生まれるのはとても健全なことだ。
  • 小児から救急まで、またエンジニアから腫瘍血液内科の専門医まで、幅広い方々のアクションと問題意識を伺うことができたのはとても良かった...

内容


  • 日本の医療における変化と課題
    • これからは急激な人口減少を経験する。明治時代から見ると4倍近くの急激な増加を遂げた人口も、2060年には8,674万人程度へと4千万人規模で減少する。ただし高齢者の増加は東京都や大阪府などの都市圏で上昇し、地方部ではむしろ高齢化がピークに達しているところも。
    • 社会保障給付は2016年に118.3兆円に達し、その半分が年金、医療費が3ワイr、介護費用が2割となっている。また、社会保障給付費が国民所得に占める割合も3割に達している
    • 死因としての感染症が減少する一方で癌・心疾患、脳血管疾患など生活習慣病が増加し全体の6割をしめ更に増加を見せている。また生活習慣病関連医療費は全体の3割を占める
    • 寿命そのものは伸びているものの健康寿命との間には10年のギャップが存在しており、要介護率や認知症罹患率は上がっている。2025年には65歳以上人口の約20%・700万人が認知症患者になると想定される
  • 医療とテクノロジーの現状と展望
    • ウェアラブルバイスでの健康管理:アップルウォッチやFitbit・Alta、ムーヴバンド3などの腕に巻くものから、東レ・hitoeや東洋紡・COCOMIなどの衣服センサーも。メガネ型としてJINS MEMEも。これらを活用することで割引のある保険商品も登場
    • ゲーミフィケーションの活用:POKEMON GOによる運動効果向上、大腸がん発見のためのスマホゲーム・うんコレなどはエンターテイメント性をキーにした事業展開
    • 医療情報非対称性の解消:胃癌早期発見のための「ピ」や、大腸がん早期発見の「プ」などのプロジェクトが立ち上がり。ベテラン医師のノウハウをデジタルデータ化しAIに読み込ませるなど。
    • ゲノム医療で個人を見える化:全遺伝情報を解析し予測医療に活用する、あるいは遺伝子編集などを通じて根治や予防を図る
    • AIによる画像診断:エルピクセル社の画像異常検知による医師診断支援や国がんが研究する内視鏡検査時のリアルタイム病変検出システムなど。眼科領域でも眼底画像から糖尿病性網膜症を検出するサービスが2018年4月にFDA認証されており、医師を介さない自動診断が可能に。
    • AI問診で医療者の業務負荷軽減:自治医科大学が開発している総合診療支援システム「ホワイトジャック」やUbie社が提供する電カル連携型問診・病気予測アプリなど。
    • 家庭での事前問診:LINEを用いた受信前問診「メルプWEB問診」やメディカルローグ社のpre putがあり、今後はスマートスピーカーやIoTデバイスとの連携が期待されう領域。
    • AIによるセルフケアサポート:小児科オンラインやMedical Note医療相談、LEBERなどの遠隔医療相談を活用して一般的な対処法を把握する。その他ココロワークスやcotreeでは臨床心理士がカウンセリングサービスを、famioneでは不妊症看護認定看護師によるチャット相談、ラッコの妊娠相談室ではLINEで手軽に妊娠や性感染症の相談が可能
    • AIによる創薬支援:化合物のビッグデータを含めて新薬の効果や副作用を予測し新薬候補を絞り込む。
    • AIによる介護プラン作成やトレーニングの効率化:ユマニチュードケアに基づくエクサウィザーズ社の認知症ケアコーチングAI。1万件の介護保険データをベースにしたCDI社のケアプラン自動生成。さらに認知機能検査・経過観察支援システムのD-Cloud Pro等を提供
    • 手術支援ロボット:ダヴィンチやSedasysを始めとする外科領域でのロボティクス×AI
    • VR/AR:医学教育や治療、手術分野での活動。シルバーウッド社のVR認知症、mediVR社のVRリハビリ、CT画像から臓器の立体画像を作成するHoloEyesXRなどが代表的な事例
    • 医師同士の遠隔連携支援:皮膚科と眼科領域でのD2D連携支援「ヒポクラ」、参加医師同士の質疑応答機能も内包する「AntaaQA」など
    • アプリで治療支援:禁煙治療アプリCureApp禁煙や不眠症治療アプリyawnなどは臨床研究を実施。JOINのように保険償還まで狙う
    • PHRによる情報管理一元化:救急搬送時の医療情報確認のためのMySOSや、Welbyマイカルテ、CARADA、MeDaCaなどが該当。医療機関の診察や検診データをいかに連携させるかが課題。
  • 未来を描く医師30人による展望
    • 阿部 吉倫(Ubie共同代表、医師)
      • 医師が事務作業や調べ物に費やしている時間は膨大。AIにより非中核業務を削減し医師が患者と向き合える世界を実現する
      • AI搭載医療機器を含めたより効率的な診断デバイスにより検査コストや診断リードタイムを削減し、治療効果の低い疾患に対するアプローチは個別化治療で解消されていく
      • 外来患者満足度に大きく相関があるのは接遇と待ち時間。AI技術を活用した電子問診票を活用することでカルテ記載をサポート、医師の生産性向上を支援する
      • 17年12月に製品版をリリース、導入も進んでおり多施設研究も開始されている
    • 五十嵐 健祐(御茶ノ水循環器内科院長)
      • 医療の民主化、つまり医療者が本当に手がけるべき医療を取捨選択する時代がくる。かぜは自宅療養やセルフメディケーションで治療、インフルエンザ検査も医療行為ではなくなり薬局などで自己検査する
      • さらには予防の重要性が高まり、喫煙が違法行為になることまであり得るのでは。
      • 判断主体と責任主体が切り分けられることで諸問題が発生する「判断責任ミスマッチ」はAI時代のこれから深い問題になりうる
      • 今後も医療分野の制度やルールはどんどん変化していく。その中で重要なことは圧倒的な現場視点とそこから生まれる当事者意識と使命感を持ち続けることを大切にしていく
    • 石井 洋介(日本うんこ学会会長、医師・クリエイター)
      • 健康意識が高くない人にいかにアプローチするかを考えるときに、「楽しい」「面白い」を再重視したエンターテイメントファーストな医療情報発信を考えた
      • 多くの地域の医療は撤退戦で、現状の医療提供体制と比較すると縮小の方向性に動いていく。その中で、医療者のマンパワーのみに依拠しているといずれ回らなくなる
      • 危機がすくそこまで迫る中、AIやロボットなどの活用はできる人が引っ張って進めていくべき。主体性を持ったイノベーターをたくさん生むこと。
    • 伊藤 涼(MediBloc社Alliance member、医師(内科・救急科))
      • PHRが浸透していない社会では各医療機関ごとに情報をいちから取得し直すことが求められており、時間・金銭ともに余計なコストを支払っている。PHRが効率よく共有されることでERにおける検査が50%以上削減できるとの研究も
      • 医療×ブロックチェーンで中央DB管理による単一障害点問題を回避し、PHR自体の信頼性担保を進めていく
      • 様々な技術進歩はあるものの、1人の医療提供者・臨床家として眼の前のクリニカルクエスチョンに立ち向かっていくことを大切にしている
    • 猪俣 武範(IoMT学会代表理事、順天堂医院眼科助教
      • 人間とAIのもつ力をかけ合わせたハイブリッドメディシンの時代に。
      • 医療機器時代がIoMT化されれば院内の流通プロセスやオペレーションが改善され、さらには診療の質の改善に重要な「過程」のデータが取得されるようになる
    • 岩本 修一(ハイズ人材戦略部長、総合診療医)
      • 診療報酬が将来的に下がっていく上で、病院施設としてのブランディングを通じて「選ばれる病院」になっていくことが求められる
      • 更には職員から選ばれる、地域から選ばれるといった外部からの視点をおりこんだ施設評価を実施していくべき
      • 病院経営を担うマネジメント人材の重要性は今後10年重要となり、よい病院経営が良い現場に、良い現場が良い医療につながるというサイクルを生み出す
    • 小川 晋平(AMI代表取締役、循環器内科医師)
      • 循環器疾患は急性期を乗り切っても憎悪と再発を繰り返し介護が必要になるとともに、75歳以上を中心に高い死亡率につながる疾患。総医療費の約20%がこの領域に投入されている
      • 近年は新たな治療が続々と生み出されているが、その利用の前段階・スクリーニングにおいてはまだ医療従事者の技術や経験、環境による部分が大きかった
      • 数理モデルアルゴリズムを用いた音響情報識別技術により心音を自動解析し、心臓弁膜症などの自動診断に向けて動いていく
      • 過去医師がやる仕事だった血圧計測が家庭にも普及したように、現場の常識や価値観を覆すソリューションを提供したい
    • 沖山 翔(アイリス代表取締役、救急医)
      • これまで医師が見ていた領域が、看護師や看護助手などのコメディカルに権限が移譲されていき、その一部はRPAを含めたテクノロジーにも広がり、医療の裾野が広がる
      • 問題解決を進めていくために、未解決ニーズとのふれあい頻度・濃度、解決のためのドライバーの抽出ができる人になる
    • 菊池 亮(メディサイド代表取締役、整形外科医)
      • 救急自動車に依る救急出動件数は年間600万件以上と毎年過去最高を更新しており、そのうち半数が軽症の傷病者。医療リソースを圧迫している。また夜間の受診患者の5~7割、小児だと9割は入院が必要ではない軽症患者。
      • 自己負担比率を高めるような施策に加え、22時以降二次・三次救急のみになってしまう医療共有を変化させるためにファストドクターを立ち上げ
    • 北城 雅照(新潮会理事長、経営心理士、整形外科医)
      • 65歳以上人口の増加、彼らへの労働圧力、入院治療の減少インセンティブ強化は変わらない流れ。それに合わせた事業展開をしていくことが必要と考えている
      • VR/ARなどを活用したテクノロジーは今後も増えていくが、人間は共感やつながりを大切にする原始的なものにとどまっている。そのために施設・空間は共感力の高いものとしてデザインをしていく
      • 情報格差の上に成立していた医療についてはセルフメディケーションなどを通じて格差が是正されていく
    • 近都 真侑(千葉西総合病院産婦人科、ヤフー株式会社産業医
      • 2020年には日本人女性の半分が50歳以上になる。女性の晩婚化と高齢化に伴い、不妊の悩みは一層深くなっていく。
      • 着床前診断や新型出生前診断は倫理的にも難しい面を持つ。
      • 労働人口低下を大義名分として、テクノロジーの活用を進めていければ世界に冠たるソリューションを構築できるのでは
    • 小橋 英長(慶應義塾大学眼科学教室特任講師)
      • コンタクトレンズ自体の素材の改善や、小型化/省電力化したバイオセンサーの活用により、眼球バイオメトリーや涙液バイオマーカーの計測が可能になり、スマートコンタクトレンズが成長。実用化されれば血糖自己測定を補完するなどの用途が。
      • 東アジアを中心に過去50年で禁止の有病率は急増。また失明原因の50%以上は白内障と言われていたが、今後は新興国の成長に合わせて緑内障加齢黄斑変性症、糖尿病網膜症などが眼科領域での中心的なイシューになるとされている
      • スマホタブレットを含めた電子機器利用が広がると近視リスクは一層高まり、治療のためのアプリもべっとでてくるのでは。
    • 小林 紀方(クアドリティクス代表取締役脳神経外科医)
      • 脳血管内治療は新薬やデバイスの登場で治療が進むようになってきており、2030年に向けてさらなる進化が進むものと期待されている。特にリハビリ関係でロボットの活用が進んでいきそう
      • 現在は事前予防に関連して食事や運動に着目。
      • クアドリティクス社では、機械学習などを駆使したテクノロジーで発作余地やスクリーニング/モニタリングなどを行い課題解決に取り組む
    • 佐竹 晃太(キュアアップ代表取締役、呼吸器内科医)
      • 2030年に向けて医療の現場におけるソフトウェアの役割が飛躍的に高まる。
      • 採血や皮膚生検などの手技、虫垂炎の手術などから始まって、ロボティクスとソフトウェアの掛け合わせで自動でゴッドハンドの手技が行えるようになるのでは。それらは医療の地域格差の解消につながる。
      • WellDocの糖尿病治療アプリについて調べると、HbA1cの低下率が1.2も下がっていた。薬剤でも平均して0.9なのに。その差にびっくりしたことが現在の事業のきっかけ。
      • キュアアップ禁煙の利用率は、20~30代よりも40~50歳代のほうが使用率が高い。
    • 柴田 綾子(「ラッコの妊娠相談室」運営、淀川キリスト教病院産婦人科
      • 現在6組に1組のカップルが不妊症日本では1年間に約5万人が体外受精で生まれている。不妊治療の負担は大きく、約50%の方が不妊治療のために仕事を退職せざるを得なかったとのアンケート調査あり
      • 日本では欧米に比べてピルの普及率が圧倒的に低く数%程度。ドラッグストアで購入することもできず、若い女性は月経痛やPMSを我慢しながら耐えている人が多くいる。
      • 2015年の厚労省調査では望まない妊娠に依る人口妊娠中絶が17万件、クラミジア患者が2.5万人、梅毒患者が5千人超いる。どの情報を見れば正しい意思決定ができるのか、そのガイドをしていければよい。
    • 白岡 亮平(ナイズ理事長、メディカルフィットネスラボラトリー代表取締役、小児科医)
      • 生活習慣病が発症する40代以降では既にライフスタイルが確立されており行動変容を起こすことが非常に難しく、良いライフスタイルの確立のためには幼少期からの介入が必要。医療機関を治療のための場所としてだけではなく教育のための場所として使う
      • これから技術が進歩していく中で、医療者には人間力、言葉を操る力が求められていく
    • 園田 正樹(Connected Industries代表取締役産婦人科医)
      • 2030年には予防できる疾患は確実に予防ができ、加えて個人のリスクに合わせた医療の提供が標準になっている。産婦人科領域では子宮頸がんを予防するHPVワクチンで確実に予防・治療できるものの受診率は42%にとどまる。
      • 病児保育の利用率は平均35%と低く、それを解決するためのツールを開発・提供
      • 親御さんは家の中の産業になれる。お母さんのヘルスリテラシーが向上したり行動変容を起こすことができれば家族みんなにポジティブな効果が波及するはず
    • 田中 由佳里(東北大学大学院医学系研究科行動医学助教、消化器内科医)
      • 過敏性腸症候群を軸として、消化管の機能について臨床と研究を実施。内視鏡などの検査結果のみならず、脳神経系や内分泌系にもケアが必要な領域
      • 機能性消化管疾患は患者が周囲に話しづらく、医療側も軽く捉えてしまうことが多い。ICTでのアプローチを模索しており、アップルのリサーチキットを活用した研究用アプリケーションを提供
      • 診療科に閉じていると同質性が高まるが、基礎研究分野に進むことで様々な領域からの刺激があった。今後はアート・サイエンス・テクノロジー・デザインの施工軸を回転させながら目の前の課題解決に日々挑む
    • 中西 智之(T-ICU代表取締役、集中治療医)
      • 集中治療医専門医が遠隔でサポートを行うD2D連携を模索。米国では15年以上前からtele-ICuが行われており、ICU内での死亡率が下がる、ICU滞在日数が減る、ガイドライン遵守率が上がると言った良い効果のエビデンスが出てきている
      • 2038年からは多死社会を迎え、重症患者の診察を行う集中治療のニーズも並行して高まっていくと考えられている
      • 救急車は自動運転に、搬送先の選定はAIが実施、救急患者の輸送をドローンが行う、などの変化が生まれてくるのでは。
    • 中山 俊(アンタ-代表取締役、翠明会山王病院整形外科)
      • 医師と患者はもちろん、医師同士の情報格差も今後是正されていく。とはいえ、検索に依存する限りは誤った情報を信じる患者は消えず、認識ギャップはむしろ広がる可能性も
      • 医療の専門性増大に伴って、医師同士の情報格差(特に専門外領域)も深くなっている。AIなどのテクノロジーを使ってこの情報格差にもアプローチすべき
    • 二宮 英樹(トライディア データサイエンティスト、医師)
      • 30年前には高度なツールだったExcelがいまでは民主化されたように、今後はscikit-learnやTensorFlow、ChainerなどのPythonライブラリも今後どんどん一般化していく。その中でキーになるのはデータ量を樹分にモテるかと、適切なラベリングができるかどうか
      • 現状ガイドラインに沿った標準治療が浸透していない部分もあり、医療の標準化や効率化はもっとアプローチできる部分。
      • AIを用いた画像自動読影システムはすでに開発されており、イスラエルのゼブラ・メディカル・ビジョン社は1スキャン1ドルでの自動読影サービスを既に提供
      • 飛行増加データの前処理は非常に大変、日常診療を行っていくうちに自然と臨床的に有用なデータが蓄積していくような世界を実現できないか
    • 橋本 直也(kids Public代表取締役、小児科医)
      • 小児医療の中心が非感染性疾患に写ってきており、虐待や肥満、心身症発達障害、アレルギー、不登校、不慮の自己などに代わってきている。児童虐待の相談は年間12万件、不登校の生徒数も13.5万人と過去最高を更新している。
      • 産前産後の切れ目のないケアやプレネイタルビジットといった妊婦・母親に対するケアの充実が急務
      • 小児医療現場では軽症受診や重複受診の多さが医療リソースを圧迫しており、更に小児医療の地理的偏在も問題として指摘されている
      • 小児科オンラインは行政や企業との連携により99.9%のユーザーは無料で利用することが可能。現在産学官連携のランダム化比較試験も実施しており、今後社会インフラの一つとして成立させていきたい
    • 原 聖吾(情報医療 代表取締役
      • 現状日本で取得されているのは病気になったあとのデータ。病気になる前の生活環境や習慣などのデータは整備されていない
      • 病気になったあとの治療には40兆円を超える国民医療費が投じられている一方で、その周辺にある健康管理関連市場は4千億円程度と1%にとどまる。それに伴うデータ量にも大きな差がある。
      • 今後は病気前・病気後のデータと都合を皮切りに、より広範なデータ活用、よりよい医療の実現に向けて進んでいく
    • 原 正彦(日本臨床研究学会代表理事、mediVR代表取締役、循環器内科医)
      • セルフメディケーションを中心に発展していく。医療費の増大がこのまま続いていくと国民皆保険制度を維持できなくなる。自身が行っているプロジェクトはすべてセルフメディケーションが普及した未来を意識している
      • mediVRでの自宅リハビリも、脳梗塞後に家族が「ファミリーメディケーション」に近い形でリハビリを提供できるのでは、という思いから実施
      • 現在薬の効果はRCT・マスデータにより薬の効果をが推定されているが、今後は個々人に対する薬剤の効果を個別に予測し最適な治療を提案できるようになるのでは
      • セルフメディケーションが進む前段階として医療現場の自動化が進む中で様々な派生効果がでてくる
    • 眞鍋 歩(Mediplat、眼科医)
      • firstcallを通じて予防医療の推進を実現したい。病気に対する正しい知識と、症状を放置せずに早めに誰かに相談できる環境をそれぞれ提供する
    • 明星 智洋(江戸川病院腫瘍血液内科副部長、プレシジョンメディスンセンター長)
      • 院内のいたるところにアートが展示されており、様々な動物を院内で飼育している遊び心満載の施設。一方でダヴィンチやIMRTのトモセラピーや無菌室なども整備しており、最先端の設備も整えている。
      • 癌になった場合でも遺伝子解析を行い、その遺伝子変異に応じて適切な抗がん剤を選択するプレシジョンメディスンも徐々に行われつつある。化学療法→分子標的薬・抗体医療ときて、今後は個別化医療や精密医療に進んでいく
    • 物部 真一郎(エクスメディオ代表取締役高知大学医学部特任准教授、精神科医
      • SenselyやFigure1のように、医療者とエンジニアが共同してスタートアップが立ち上がってきている
      • 臨床の現場の課題を持った医師や患者とエンジニアがともに課題解決に取り組んでいくような絵姿が今後どんどんと生まれていくのでは
    • 森 維久郎(デジタルハリウッド大学大学院、「腎臓内科.com」運営、腎臓内科医)
      • これまでの医師は「一般人が知らないことを知っている」という情報の非対称性が価値だったが、これからは情報のキュレーションに価値を見出すことになる
      • 今後の医療にとっては医療の質よりも行動変容が大切になるのでは。そのためには患者・家族にとっての納得度が重要になる。正しい医情報は届けているが行動につながらない患者、というも一定存在するのが現状。彼らをどう動かせるのか。
      • 技術を扱えることの価値は今後どんどん減ってくる。現場最強、の価値観を持っている。
      • 透析を実施する人の4~50%が糖尿病。自身が糖尿病だと知っていたとしても、約40%が治療を中断してしまう。既存の啓発・投薬だけでは不十分で、コミュニティ形成やエンターテイメント性を高めることが必要になる
    • 吉永 和貴(フリクシー代表取締役、エンジニア、医師)
      • 2030年には「ヘルスケアなら〇〇」のような世界的プラットフォーマーが現れるのでは
      • システムのことがわからない医師は「この前依頼したこの機能、まだ開発できないの?」などと言いがち。データ処理などの目に見えない部分も大変なんだよ...
    • 吉村 健佑(千葉大学医学部附属病院病院経営管理学研究センター 特任講師、精神科医産業医
      • 病院ではたらく人の健康管理に問題意識を持っており、特に看護師のメンタルヘルスについては各種講座を積極的に提供してきた。
      • 医療機関働き方改革を実現する上で、応召義務と旧来型の聖職者意識が壁になる。これらを変革していかないことには組織としてのパフォーマンスを上げていくことは難しい。